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なぜ海外の大学を選ぶのか？
目的意識の優秀な高校生が自分から海外の大学を選ぶ時代－－
ここ数年で、海外進学をめざす人たちの質や動機は変化している。
その背景から、日本の大学の抱える問題も見えてくる。
日本ではなく、海外を選ぶ理由。
ここ最近、海外進学への一般的な評価はじわじわと上がっているようだ。日本のトップレベルの大学に行ける学力があっても、あえて海外の大学を選ぶ高校生が出ている。英語力をつけて国際舞台で活躍したい、海外の方が進んでいる分野や日本にはない専攻分野を学びたいなど、海外をめざす高校生の目的意識と意欲は高い。
パサデナコミュニティカレッジからアメリカの名門校UCLAに編入した恵川理加さんの場合、一番の動機は「英語の習得」だ。東京の進学校に学ぶ高校生がアメリカのコミュニティカレッジを選ぶという選択に、疑問を持つ人もいるかもしれない。しかし、英語を習得し国際舞台で活躍するという目標を達成するには、例え名門大学であっても日本では限界がある。「アメリカ文化の中で本場の英語を学ぶ必要がある」と感じていたという。渡米2年目で世界有数の難関校UCLAで編入すると決めて、反対する父を説得して、コミュニティカレッジに進んだ。
ちなみに恵川さんはUCLAに編入するため、コミュニティカレッジでGPA3.5以上の好成績をキープ。1学期に5科分の単位を取得し続け、約束通り2年で編入許可を得た。「テストと論文の締切が重なる学期末には、毎日徹夜で勉強した」という。
「アメリカで習得した英語は一生の財産だと思います。あと、何ごとにおいても積極的に参加しようという姿勢は、アメリカの大学で身についたものかも知れません」
現在の彼女は、国内大手の広告代理店に勤務。商品のブランディング業務に携わっている。
あまり数は多くないが、早稲田や慶応などの有名私大、東大、京大などのトップ校に合格したりその実力があっても、海外の大学を選ぶ人の話題がメディアで報道されるようになった。海外大学志望者数増えたり、留学生の質や動機に変化が現れてきたりする背景には、以下の理由が関係するだろう。
- 日本の大学への失望と海外大学への期待感
- インターネットなどの発達による情報化の進展
- 海外進学ルートの充実度の向上
- 海外大卒者の就職ルートの確立・定着
- 家庭環境、保護者の理解度の変化
日本の大学の現状に不安の声もある。「受験で燃え尽き、合コンやバイトに明け暮れる日本の大学生」とか「ゆとり教育の弊害による学生の学力低下」という批判的な声も多くなっている。日本の大学の世界的評価を見ても、大学ランキング（Academic Ranking of World Universities）の上位はアメリカやヨーロッパの大学。東京大学でも14位に甘んじている。
2004年から始まった国公立大学の法人化や、少子化の影響で大学も国際交流プログラムの導入や就職支援に積極的に取り組み始めた。しかしそれでもまだプログラムやカリキュラムの充実度では、日本は海外の大学に追いついていないとも言われている。
ジャーナリストの原孝氏も「独自の入試改革や個性的な授業方法など、アメリカの大学改革からもっと学んだほうがいい」と書いている（ダカーポ2005.2.16「今こそ、アメリカの大学改革を見習え」より）。
また、社会学者の宮台真司氏は「米国は違う。大学と、政府や産業界の間でひとの出入りが激しいし、大学も政府ニーズや産業ニーズに合わせて能力開発する。ところが日本は、たこつぼのなかで学問を再生産するだけの状況だ」と厳しい意見を述べている。（AERA 2006.5.29「東大最強伝説」コラムより）。
海外では日本のように有名トップ校に学生が集中することは少ない。それぞれの大学が得意分野や独自の教育理念方針を打ち出しているので、どの大学にも違った魅力があるからだ。
あらゆる分野のグローバル化・情報化が海外志向に拍車をかける
インターネットなどの情報技術が発達した今、海外の情報も簡単に入手できるようになった。大学の特色、専攻、学生数などの基礎情報はインターネットで閲覧でき、Eメールを使えば時差や電話料金を気にせず担当者に問い合わせできる。そのことが大学の比較を容易にし、受験生の選択肢を広げている。
留学ブームを受けて、日本人の海外進学のバックアップ体制も充実してきた。留学カウンセリングから英語指導、留学中・留学後の進路相談までを包括的にサポートする留学専門の機関も増え、毎年何百人もの生徒を海外の大学に送り出すところもある。
また、海外大学卒業生の就職ルートも、かなり充実している。大手や外資企業は、留学生の帰国時期に合わせて通年採用や秋口採用を実施。バイリンガル学生を対象とした合同企業説明会に参加する企業の数を見ても、海外大卒者への日本の企業の期待度の高さを実感させられるだろう。
こうした時代の流れが、保護者の考えにも影響を及ぼしているようだ。多くのは、国際感覚や語学力の習得が、自分の将来の可能性を伸ばすと考えはじめた。さらに、物価の安い地域の学校を選んだり奨学金制度を利用するなど、経済負担を減らす手段も広く知られるようになってきた。実際、地方出身者が東京にひとり暮らししながら私大に4年間通うより、アメリカ中部の州立大学で寮暮らしをする方が安上がりというケースもある。
あらゆる分野のグローバル化・情報化が進む日本社会。進路選択でも、アメリカを中心とした海外の大学をひとつの選択肢として考えることが当たり前の時代になった。この傾向はますます強まると予想される。
